一般財団法人日本視聴覚教育協会は教育方法の革新、改善をめざし、視聴覚教育の普及・振興を推進する公益法人です。

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月刊「視聴覚教育」とは

 月刊「視聴覚教育」は、昭和22年「映画教室」と題して創刊号を世に送り出し、時代の進展とともに「映画教育」、さらに「視聴覚教育」に改題され、今日にいたっています。わが国唯一の視聴覚教育総合専門誌として、その地位を確立しております。月刊「視聴覚教育」の内容は、最新の視聴覚教材・機材の紹介、学校教育、社会教育、産業教育など各教育分野におけるすぐれた視聴覚教育実践記録の紹介、最新の視聴覚教育理論などから構成されています。

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■月刊「視聴覚教育」の年間購読についてのお願い
 日本視聴覚教育協会は、視聴覚教育の普及・振興を目指す公益法人として学校教育・社会教育・産業教育等に関するはばひろいインフォメーション活動を続けております。的確な情報提供は、研究会・研究開発や調査・選奨などの事業とともに、協会のもっとも基本的な日常事業であります。

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 月刊「視聴覚教育」は、当協会ホームページ上のフォームからも、ご購読のお申し込みを承っております。下記バナーをクリックしてお申し込みください(個人購入および団体購入の選択があります。ご不明な点は事務局まで)。
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Pick Up / 著作権法改正解説 / 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向

月刊「視聴覚教育」では、著作権法改正時に文化庁長官官房著作権課や有識者による解説を掲載しています。ここでは過去の改正時の解説を特別公開します(すべてPDF形式)。

 ・ 著作権研究会資料(大和淳:2021年5月24日開催)NEW
 ・ 著作権研究会 -2-(講師 大和淳:2021年5月24日開催)(YouTube・後半:再生時間 14分49秒)NEW
 ・ 著作権研究会 -1-(講師 大和淳:2021年5月24日開催)(YouTube・前半:再生時間 18分30秒)NEW
 ・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・後編(大和淳)(月刊「視聴覚教育」2021年5月号)NEW
 ・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・前編(大和淳)(月刊「視聴覚教育」2021年4月号)NEW
 ・ 平成30年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2018年12月号より抜粋)
 ・ 平成26年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2014年11月号より抜粋)
 ・ 平成24年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2012年12月号より抜粋)
 ・ 平成21年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2010年4月号より抜粋)
 ・ 平成15年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2003年9月号より抜粋)

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