一般財団法人日本視聴覚教育協会は教育方法の革新、改善をめざし、視聴覚教育の普及・振興を推進する公益法人です。

  1. トップページ
  2. 月刊「視聴覚教育」

月刊「視聴覚教育」

月刊「視聴覚教育」とは

 月刊「視聴覚教育」は、昭和22年「映画教室」と題して創刊号を世に送り出し、時代の進展とともに「映画教育」、さらに「視聴覚教育」に改題され、今日にいたっています。わが国唯一の視聴覚教育総合専門誌として、その地位を確立しております。月刊「視聴覚教育」の内容は、最新の視聴覚教材・機材の紹介、学校教育、社会教育、産業教育など各教育分野におけるすぐれた視聴覚教育実践記録の紹介、最新の視聴覚教育理論などから構成されています。

 ※画像をクリックすると最新号とバックナンバーの目次を参照いただけます。

購読のご案内

■月刊「視聴覚教育」の年間購読についてのお願い
 日本視聴覚教育協会は、視聴覚教育の普及・振興を目指す公益法人として学校教育・社会教育・産業教育等に関するはばひろいインフォメーション活動を続けております。的確な情報提供は、研究会・研究開発や調査・選奨などの事業とともに、協会のもっとも基本的な日常事業であります。

■オンライン上でのご購読のお申し込みについて
 月刊「視聴覚教育」は、当協会ホームページ上のフォームからも、ご購読のお申し込みを承っております。下記バナーをクリックしてお申し込みください(個人購入および団体購入の選択があります。ご不明な点は事務局まで)。
【書籍購入】フォームへ

■年間購読料およびお支払い方法

年間購読料 8,980円(消費税、送料を含む)
銀行振込 三井住友銀行 日比谷通支店   当座預金No.270905
東京三菱UFJ銀行 虎ノ門支店   普通預金No.2721821
郵便振替 00130-1-97241
諸注意  経理上の都合により3月を年度の区切りとさせていただいております。年度の途中からご溝読される場合には、初年度分は月割りで計算させていただきますので、予めご了承ください。

Pick Up/著作権法改正解説

 月刊「視聴覚教育」では、著作権法改正時に文化庁長官官房著作権課による解説を掲載しています。ここでは過去3回の改正時の解説を特別公開します(すべてPDF形式)。  

 ・平成26年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2014年11月号より抜粋)NEW
 ・平成24年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2012年12月号より抜粋)
 ・平成21年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2010年4月号より抜粋)
 ・平成15年 著作権法一部改正の解説(月刊「視聴覚教育」2003年9月号より抜粋)

<< 前のページに戻る

↑ PAGE TOP