月刊「視聴覚教育」は、昭和22年「映画教室」と題して創刊号を世に送り出し、時代の進展とともに「映画教育」、さらに「視聴覚教育」に改題され、今日にいたっています。わが国唯一の視聴覚教育総合専門誌として、その地位を確立しております。月刊「視聴覚教育」の内容は、最新の視聴覚教材・機材の紹介、学校教育、社会教育、産業教育など各教育分野におけるすぐれた視聴覚教育実践記録の紹介、最新の視聴覚教育理論などから構成されています。
2025年6月号
特集 スポーツにおけるテクノロジーの活用
小学校 運動の特性や魅力に応じた楽しさや喜びを味わうとともに、資質・能力を
バランスよく身に付ける授業の工夫
―心と体を一体として捉えた、VRがもたらす未来の問題解決学習！
中学校 ハートレートモニターによるメタ認知の促進で「思考力・判断力・表現力」
の育成を目指す
―お互いの考えを伝え合い、自分の考えを深めることができる生徒の育成－
高等学校 AIアプリを活用したネット型球技の授業の実践
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各号では、ＡＶ情報、研究会情報、コンクール情報、各地情報など、視聴覚教育やICT活用に関する最新情報や、行事に関する情報を2000年4月からホームページ上で公開しています（コチラをクリックしてください）。
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日本視聴覚教育協会は、視聴覚教育の普及・振興を目指す公益法人として学校教育・社会教育・産業教育等に関するはばひろいインフォメーション活動を続けております。的確な情報提供は、研究会・研究開発や調査・選奨などの事業とともに、協会のもっとも基本的な日常事業であります。
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月刊「視聴覚教育」では、著作権法改正時に文化庁長官官房著作権課や有識者による解説を掲載しています。ここでは過去の改正時の解説を特別公開します（すべてPDF形式）。
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2023年12月号）
・ 著作権研究会資料（大和淳：2021年5月24日開催）
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・後編（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2021年5月号）
・ 解説 教育関係者が知っておきたい著作権の動向・前編（大和淳）（月刊「視聴覚教育」2021年4月号）
・ 平成30年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2018年12月号より抜粋）
・ 平成26年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2014年11月号より抜粋）
・ 平成24年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2012年12月号より抜粋）
・ 平成21年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2010年4月号より抜粋）
・ 平成15年 著作権法一部改正の解説（月刊「視聴覚教育」2003年9月号より抜粋）
