エル・ネット「オープンカレッジ」について

平成15年度エル・ネット「オープンカレッジ」実施状況

１．概　要

（１）経過

　平成14年に引き続き、平成15年２月13日、文部科学省は、平成15年度「エル・ネット高度化推進事業」にかかる公開講座の実施大学を募集した。募集範囲は、日本私立大学団体連合会参加の大学・短期大学、及び全国の国公立大学・短期大学であった。
　その結果、文部科学省と各大学の間で調整を進め、平成15年度『エル・ネット「オープンカレッジ」』として最終的に30大学、108講義が決定した。

エル・ネット「オープンカレッジ」実施経過

		期　　　間	大学数	講義数
平成11年度	プレ放送本放送	平成11年11月～平成12年５月	27	123
平成12年度	再放送	平成12年８月～９月（平成11年度放送分）	5	19
平成12年度	本放送	平成12年10月～平成13年２月	50	172
平成13年度	再放送	平成13年５月～６月（平成12年度放送分）	12	37
平成13年度	本放送	平成13年７月３日～平成14年２月28日	46	154
平成14年度	再放送	平成14年５月７日～９月28日（平成13年度放送分）	25	84
平成14年度	本放送	平成14年10月１日～平成15年３月４日	52^*1	116
平成15年度	再放送	平成15年５月６日～９月30日（平成14年度収録分）	42	100
平成15年度	本放送	平成15年10月７日～平成16年２月28日	30^*2	108^*3

	＊１：	宮崎大学・島根大学は、連携講座により１大学とカウントしている。
	＊２：	静岡大学・常葉学園大学、琉球大学・島根大学及び名古屋産業大学・名古屋経営短期大学は、それぞれ連携講座であるため、１大学とカウントしている。
	＊３：	108講義の他に、モデル事業関連の４講義を本放送の期間に実施した。

（２）収　録

　平成15年度の新規収録講座は、平成15年７月より開始した。収録場所については、以下の通りである。

収　録　場　所

文部科学省本館（６Ｆ試写室）

国立科学博物館（新館３Ｆ講義室〈スタジオ〉）

国立オリンピック記念青少年総合センター（センター棟６Ｆ放送室）

国立教育政策研究所社会教育実践研究センター

大学構内（収録大学内の部屋）

　その他、大学独自収録においては、逐次野外や講義内容に係る建造物内等において収録されている。
　収録形態については、大きくは「協議会委託収録」方式と「大学独自収録」方式との２つに分かれている。
　「協議会委託収録」方式については、講師が東京の収録会場に赴き、協議会より派遣された収録スタッフの中で行う「東京収録型」と、大学等での公開講座等を、協議会より派遣されたスタッフが収録に行く「大学・その他収録型」の２つの型からなっている。
　また、「大学独自収録」方式については、大学の所在する地域のプロダクションや、映像制作者に収録を依頼する「大学独自業者依頼型」と、教員や事務職員など大学内のスタッフが大学の施設で収録を行う「大学独自収録型」と、教員や事務職員など大学のスタッフが県内の社会教育施設で収録を行う「大学独自収録型：県内社会教育施設の協力」の３つの型からなっている。但し、「大学独自収録型」の講義中に一部業者依頼型の映像が挿入されているものもあった。
　それぞれの内訳は、以下の通りである。

収　録　形　態	大学数	講義数
協議会委託収録　（東京収録型）	６	２２
（大学・その他収録型）	６	１７
大学独自収録　　（大学独自業者依頼型）	７	２６
（大学独自収録型）	１２	４２
（大学独自収録型：県内社会教育施設の協力）	１	１

＊

琉球大学・島根大学は、１講義を協議会委託収録方式で、３講義を大学独自収録方式で収録している。

　さらに、収録形態ごとの収録大学の内訳は以下の通りである。

協議会委託収録方式
１）東京収録型

月　別	大　学　名
８月	筑波大学
９月	筑波大学、山梨大学、群馬県立女子大学、仙台大学
10月	筑波大学、東京大学、群馬県立女子大学
11月	淑徳短期大学
12月	淑徳短期大学

２）大学・その他収録型

月　別	大　学　名
７月	立命館大学
８月
９月	北海道大学
１０月	北海道医療大学、広島大学
１１月	順天堂大学
１２月	広島大学
２月	琉球大学・島根大学

　協議会委託収録方式の収録にあたっては、平成15年７月14日に、エル・ネット「オープンカレッジ」大学説明会を実施し、講座収録の概要や実際の収録に関する注意事項などの説明会を実施した。ほとんどの大学がエル・ネット「オープンカレッジ」の収録経験校であったため、収録素材等に関する著作権処理に関しては、平成14年度に著作権に関するルール上の簡略化（質疑応答の質問者に対する著作権処理）を図ったために、概ねスムーズに行われた。
　しかし、その一方で一部の大学では、収録準備（講義の構成、提示資料等）不足から収録時間にかなりの時間を費やしたり、また編集作業にもかなりの時間を費やしたりした。
　従って、今後の対応として、事前打ち合わせの再徹底等を行い、スムーズな収録ができるように推進する必要がある。

大学独自収録方式
１）大学独自業者依頼型

大　学　名

岩手大学、東北大学、岡山大学、愛媛大学、創価大学、
佛教大学、久留米信愛女学院短期大学

２）大学独自収録型

大　学　名

静岡大学・常葉学園大学*、新潟大学、京都大学、
長岡科学技術大学、徳島大学、琉球大学・島根大学、
八戸大学、常磐大学、上智大学、女子美術大学、
山野美容芸術短期大学、名古屋産業大学・名古屋経営短期大学

３）大学独自収録型：県内社会教育施設の協力

大　学　名

静岡大学・常葉学園大学^*

＊

静岡大学・常葉学園大学は、講義ごとに独自収録であったり、一部を独自に業者へ委託し、また生放送の時には県内社会教育施設を使用している。

　大学独自収録方式の収録にあたっては、平成15年７月30日に番組制作や収録方法、さらには著作権契約等についての説明会を実施した。大学独自収録校19校のうち15校が経験校であったため、説明会はスムーズに進んだ。
　但し、大学側より送付された収録テープを協議会において事前にチェックしたところ、収録素材等に関する著作権契約が済んでおらず、特定の個人や有名人の映像を使うなどしていたため、許諾を取得するようお願いし、それが困難な場合には映像の削除をお願いした。同様に、著作物から引用する場合にも、権利者からの許諾を得ることをお願いし、あるいは引用表記を行っていただくようお願いした。
　大学独自収録型においては、協議会収録方式に比べ、番組制作コストを低く抑えられるというメリットがあるが、日常の授業として映像制作を行っている大学もあれば、撮影が初めてに近いような大学もあり、大学間に収録設備や制作スタッフのスキルに大きな違いがあった。このため、映像品質に大きなバラつきが見られ、以下のようなケースが見受けられた。

	・	撮影時のカメラ設定があっておらず、１人の講師の講義映像が前半は暗く、途中から急に映像が明るくなり正常に戻った。
	・	最近では資料としてパソコン映像を使用することが多いが、協議会の映像制作マニュアルの中でお願いしている文字の大きさや文字数と異なり、小さな文字でぎっしり詰め込んでいることが散見され、放送では文字の判読できない場合も見受けられた。
	・	最近では資料としてパソコン映像を使用することが多いが、協議会の映像制作マニュアルの中でお願いしている文字の大きさや文字数と異なり、小さな文字でぎっしり詰め込んでいることが散見され、放送では文字の判読できない場合も見受けられた。
	・	マイクの使用方法に問題があり、いろいろな映像を編集している中で、講師がマイクを手に持っている時は正常レベルで音声が録音され、マイクを持たずにカメラに付属するマイクで録音している場面では急に音声が小さくなっていた。
	・	ある大学では、設備の不具合からビデオテープへのダビング時に映像が乱れる現象が生じ、発送前のチェックが不十分であったことから、４講義全てを２～３回ダビングし直すようお願いした。

　以上のような受講生が不快に感じるようなものについては、原則として修正を大学側にお願いしているが、聴講生がいる公開講座の場での収録で再収録の機会がないことや、協議会への提出期限（本来は放送日の１ヵ月前）が遅れて修正可能な期間がないこと、また、修正できるだけのスキルと人材不足の問題で対応が難しい場合もあった。音声の高低については、送信局において音声レベルを上げ下げすることにより、なるべく調整するようにしたが、ある大学では雑音が入るなどして調整できず、大学側で録音（撮影）のし直しもできなかったことから、やむを得ずお詫びのスーパーを送出して放送せざるを得ない場合もあった。
　今後の対応としては、大学間のスキルの隔たりを解消することは非常に困難であり、以下のような方策を取る必要がある。

	・	スキル不足の大学に対しては、全編を協議会収録としないまでも、十分な映像制作技術を持った番組制作コーディネーターを必要に応じて派遣し、その番組の映像品質（音声を含む）の向上を図ると同時に、大学側制作スタッフの技術向上を指導する。
	・	協議会への収録テープの提出期限の遵守により、再修正を大学側に依頼するのに十分な期間を確保する。いくつかの大学では放送日の前週に撮影するなど、放送日と実際の収録日とが極めて近いケースが見受けられた。協議会と各大学が緊密に連絡を取り合うことにより、余裕を持った撮影を大学側に常々働き掛けるとともに、無理のない放送スケジュールを組む。

（３）放　送

　平成15年度の放送にあたっては、５月から放送を開始した。
放送日時については、下表の通りである。

放送形態	放　送　日	放　送　時　間
再放送	火・木・金　　の午前１コマ	10：00～11：50
本放送	火・水・木・金の午前１コマ	10：00～11：50
本放送	土　　　　　　の午後２コマ	13：00～14：50 15：00～16：50

　５月６日から９月30日まで、前年度（平成14年度）放送分、およびリクエスト講座放送分の42大学100講義を再放送した。
　また、平成15年度の本放送は10月７日から２月28日まで、30大学108講義を放送した。

放送形態	期　　　　　間	大学数	講義数
再放送	平成１５年５月６日～平成１５年７月２６日　（平成14年度放送分）	２７	６０
再放送	平成１５年８月５日～平成１５年９月３０日　（リクエスト講座放送分）	１５	４０
本放送	平成１５年１０月７日～平成１６年２月28日	３０	１０８

　この他にモデル事業関連の４講義を本放送の期間内に放送した。

・	10月25日	新潟大学	「新潟県の地場産業」	１講義（新潟県モデル）
・	11月30日	琉球大学島根大学	「海流の文化を探る－琉球から出雲へ－」	１講義（沖縄県モデル）
・	２月14日	淑徳短期大学	「まちづくりと学び」	１講義（千葉県モデル）
・	２月24日	にいがた連携公開講座	「古文書で読む江戸時代」	１講義（新潟県モデル）

　平成15年度の本放送で放送された108講義のうち、録画のみで放送したものが101講義、ライブ放送、またはライブを含むものが６講義であった。ライブ放送の内訳は、下表の通りである。（表中のイタリック表記のものはモデル事業関連講義であり、108講義には含まれていない。）

放送日時	大学名	講座名	講義数
１０月２５日	新潟大学(新潟県モデル)	新潟県の地場産業	１講義
１０月２５日	筑波大学	情報とのつきあい方～ＩＴ時代のメディアリテラシー～	１講義
１１月３０日	琉球大学･島根大学　　（沖縄県モデル）	海流の文化を探る－琉球から出雲へ－	１講義
１２月６日	淑徳短期大学	まちづくりと学び	２講義
１２月２０日	広島大学	｢活性酸素・抗酸化剤｣と寿命との関係－過酸化を防げば元気で長生き－	１講義
１月３１日	静岡大学･常葉学園大学	スローライフのまちづくり－生涯学習のまち・掛川の新たな展開－	１講義
２月１４日	淑徳短期大学　　（千葉県モデル）	まちづくりと学び	１講義
２月２８日	琉球大学･島根大学	海流の文化を探る－琉球から出雲へ－	１講義

　さらに、双方向質疑を含む放送は、７大学12講義（モデル事業関連講義を含む）が行われた。双方向放送の内訳は、下表の通りである。

放送日時	議　長　局	講　座　名	参　加　局	質疑応答方法
10月25日	国立オリンピック記念青少年総合センター	新潟大学「新潟県の地場産業」	三条市中央公民館十日町情報館	テレビ会議システム等
10月25日	国立オリンピック記念青少年総合センター	筑波大学「情報とのつきあい方～ＩＴ時代のメディアリテラシー～」	不特定	携帯電話
11月30日	沖縄県教育委員会	琉球大学・島根大学「海流の文化を探る－琉球から出雲へ－」	まなびピア会場江津市二宮交流館	テレビ電話機能付携帯電話
２月28日	沖縄県教育委員会	琉球大学・島根大学「海流の文化を探る－琉球から出雲へ－」	江津市二宮交流館	テレビ電話機能付携帯電話

放送日時	議　長　局	講　座　名	参　加　局	質疑応答方法
12月６日	国立オリンピック記念青少年総合センター	淑徳短期大学「まちづくりと学び」	十和田市東公民館	テレビ会議システム等
２月14日	千葉県総合教育センター	淑徳短期大学「まちづくりと学び」	我孫子市生涯学習センター栄町ふれあいプラザさかえ	インターネットテレビ会議システム
12月20日	国立教育政策研究所社会教育実践研究センター	広島大学｢『活性酸素・抗酸化剤』と寿命との関係－過酸化を防げば元気で長生き－｣	北海道立生涯学習推進センター苫小牧市立中央図書館	テレビ会議システム
１月７日１月14日１月21日１月28日	徳島大学	徳島大学「ウェッブサイトデザイン」	不特定	インターネットチャット
１月31日	静岡県総合教育センター	静岡大学・常葉学園大学「スローライフのまちづくり－生涯学習のまち・掛川の新たな展開－」	都城市コミュニティセンター	テレビ会議システム

（４）広　報

　平成14年度に引き続き、ポスターとパンフレットを作成し、エル・ネット｢オープンカレッジ｣Newsを発行した。

	ポスター	パンフレット	News
平成15年度	2,182部	92,560部	各回84,107～89,232部
備考	Ｂ２版	２つ折り（Ａ４版）	３回発行　（Ａ４版、４ページ）

　ポスターは、受信施設や広報先（社会教育施設、学校等、参加大学、モデル事業実施先等）の約2,100か所へ各１部、配布した。
　パンフレットは、受信施設や広報先（社会教育施設、学校等、参加大学、モデル事業実施先、大学・短期大学本部、高等専門学校、教育事務所等）の約7,200か所へ各１～50部、配布した。なお、パンフレットについては、社会教育関係の全国大会等で一括配布を行った（全国図書館大会、全国公民館研究集会、全国社会教育研究大会、視聴覚教育総合全国大会）。
　『エル・ネット「オープンカレッジ」News』は、今年度は３回発行した。内容は、エル・ネット「オープンカレッジ」の放送予定、講座や講師の紹介、公開講座活用事例等の情報である。発行は、Vol.15（10月31日）・Vol.16（12月25日）・Vol.17（3月22日）で、Vol.17ではモデル事業の報告を掲載した。配布は、エル・ネット受信施設の1,643～1,671か所へ各１～200部、ＶＳＡＴ局の34か所へ各１～50部、参加大学の32か所へ各50部、モデル事業実施先の８か所へ各50部、広報先（各学校等）の約847か所へ各１部、およびVol.16と17は、都道府県教育委員会の約3,600か所へも各１部行った。
　また、インターネットＷｅｂ上での広報活動も、引き続き実施した。エル・ネット「オープンカレッジ」Ｗｅｂページ（http://www.opencol.gr.jp）は、平成11年10月４日に公開を開始し、今年度は平成15年11月にリニューアルを行い、講座検索がより簡単にできるようになった。平成15年５月～平成16年２月末までのアクセス数については、下図を参照。ホームページの内容は、「受講者向け」には、受講の流れや講座内容の情報等、「受信局向
け」には、公開講座を開くためのマニュアル等、その他として、参考資料等をアップしている。

アクセスログ管理 2003年５月～2004年２月

月別：ホームページ全体アクセス数

	月	ホームページ総アクセス件数
2003	５月	30,734件
2003	６月	27,637件
2003	７月	30,375件
2003	８月	48,459件
2003	９月	81,420件
2003	10月	84,273件
2003	11月	79,820件
2003	12月	84,843件
2004	１月	44,331件
2004	２月	35,845件
	合計	547,737件

	平均	54,774件

※平均は合計数を10ヵ月で割ったもの

（５）テキスト

　　今年度、テキストは、各講座で１冊を作成した。全体で、32冊となった。ボリュームは、各講義が最大８ページ×講義数に設定した。テキスト作成にあたっては、７月に開催された大学説明会時に「テキスト執筆要項」（資料・148頁参照）により依頼した。
　テキストは、各講座50部を初期作成部数とし、申し込みに応じて増刷した。テキストの申し込みについては、エル・ネット「オープンカレッジ」Newsに添付されたテキスト申込書を使ってのFAX申し込みに加え、ホームページ上からの申し込みにも対応した。
　テキストの申し込み数（団体を除く個人申し込み）で多い講座は、『「活性酸素・抗酸化剤」と寿命との関係』、『まちづくりと学び』、『京都の暮らしとまち－京都らしさを求めて』など。
　また、平成12年度から冊子によるテキストのほかに、ＰＤＦファイル化したテキストをインターネットＷｅｂ上からダウンロードできるようにした。平成15年度、ダウンロードされた回数の多いものとしては、『学問と人生』「思いやりのコミュニケーションⅠ」、『ウエッブサイトデザイン』「Ｗｅｂの理念、Ｗｅｂの役割」等である。総ダウンロード数は、5,882回であった。

（６）ＰＤＦテキスト取得時におけるアンケート

　　平成15年度は、インターネット上からＰＤＦファイル化したテキストをダウンロードする際に、Ｗｅｂ上にアンケートのページを設け、アンケートの質問を記入して送信してもらうしくみを設けた。実施期間は、平成15年11月～平成16年２月まで。質問項目は、『１．年代・性別』、『２．エル・ネット「オープンカレッジ」を何で知ったか』、『３．受講都道府県・施設』である。結果は、次頁のとおり。
　回答は、40～50歳代、特に男性の層が多かった（次頁「回答者層」参照）。これは、公民館等の社会教育施設におけるエル・ネット「オープンカレッジ」の受講者層が、60～70歳代が中心であるのに対して、若干若い層となっている。つまり、公民館等へ足を運ぶことは、時間的・距離的制約から不可能であるが、日常的にインターネットを活用し、学習活動を行っている年代層であると考えられる。ダウンロードするテキストも、ＩＴ関連の講座が多いようである。比較的若い年代層も、インターネットを活用して学習機会を得ようとしていると考えられ、今後の受講者層の拡大に向けて、ひとつの示唆を与えるものである。

PDFテキスト取得時におけるアンケート

期間：平成15年11月～平成16年2月

受講都道府県上位

受講施設上位

アンケート回答数：955件

東京都	79
大阪府	65
広島県	60
神奈川県	47
北海道	47
愛知県	37
千葉県	31
宮城県	26
佐賀県	25
島根県	23
兵庫県	22
岩手県	19
埼玉県	18
福岡県	17
福島県	17
三重県	16
青森県	15
静岡県	14
秋田県	13
岡山県	12
新潟県	12
岐阜県	11
熊本県	11
茨城県	10
沖縄県	10
長野県	10
富山県	10
石川県	9
鳥取県	9

広島市まちづくり市民交流プラザ	29
足立区生涯学習センター	22
大阪市立総合生涯学習センター	20
佐賀県立生涯学習センターアバンセ	19
広島県立生涯学習センター	12
いわき市生涯学習プラザ	10
札幌市生涯学習センター	9
神奈川県立図書館	9
秦野市立北公民館	9
大崎生涯学習センター	8
江戸川区立中央図書館	8
さいたま市青少年宇宙科学館	7
河内長野市立市民交流センター	7
我孫子市生涯学習センター	7
釧路市生涯学習センター	7
西郷町公民館	7
東広島市立中央図書館	7
和泉シティプラザ（生涯学習センター）	7
三重県生涯学習センター	6
相模原市立総合学習センター	6
大阪市立中央図書館	6
板橋区立教育科学館	6
古賀市青少年総合センター	5
江別市情報図書館	5
秋田県生涯学習センター	5
静岡市視聴覚センター	5
多摩市関戸公民館	5
府中市生涯学習センター	5
北海道立生涯学習推進センター	5
名古屋市鶴舞中央図書館	5

性別

男	575
女	250
NA	130

年代

１０代	6
２０代	100
３０代	167
４０代	221
５０代	174
６０代	100
７０代	17
８０以上	3
NA	167

何で知ったか

ホームページ	270
ｴﾙ･ﾈｯﾄ｢ｵｰﾌﾟﾝｶﾚｯｼﾞ｣	163
その他	111
チラシ	92
パンフレット	68
館報	48
一般誌	28
地域広報誌	25

回答者層

（人）

	１０代	２０代	３０代	４０代	５０代	６０代	７０代	８０代以上
男	5	52	97	165	125	88	17	3
女	1	47	69	56	47	11	0	0
NA	0	1	1	0	2	1	0	0
計	6	100	167	221	174	100	17	3