2010年優秀映像教材選奨要領

T. 趣 旨
  この選奨は、教育に利用される映画、ビデオ、DVD等映像教材の制作と利用の向上進展を図ることを目的とする。

教育映画
教育ビデオ
教育DVD

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2010年優秀映像教材選奨要領(PDF222KB)



II. 実施方法

教育映画
 
1. 参加部門
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材
(幼稚園・小学校児童向:各教科等に関する教材映画)
2. 中学校向教材
(中学校生徒向:各教科等に関する教材映画)
3. 高等学校向教材
(高等学校生徒向:各教科等に関する教材映画)
(2) 社会教育部門
1. 家庭生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
2. 市民生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
(3) 職能教育部門(参加作品の部門・領域等分類 参照
(4) 児童劇・動画部門(児童劇及び動画映画)
(5) 教養部門(参加作品の部門・領域等分類 参照

2.

参加資格
(1) 参加作品は、平成21年6月1日から平成22年5月31日までに完成した教育映画(16ミリ版)とする。
(2) 次に該当する映画は参加することができない。
1. 外国語版及び外国製作の日本語版
2. 市販されない映画
3. 上映時間が1時間を著しく超える映画
4. 放送を主目的として製作された作品

3.

参加本数
  1社の参加本数は、制限しないものとする。

4.

審  査
(1) 審査は、学識経験者、学校・社会・職能教育関係者及び関係機関・団体等の代表者によって審査委員会を構成し、各部門別(学校教育部門については学校段階別)に行う。
(2) 入賞作品の選出は、次の教科、領域別を考慮して行う。
1. 学校教育部門は、幼稚園、小学校、中学校、高等学校の各教科等別
2. 社会教育部門は、家庭生活、市民生活の領域別
3. 職能教育部門は、職能の領域別
4. 児童劇・動画部門は、児童劇、動画の別
5. 教養部門は、文化、科学、産業、記録の別
(3) 上記(2)で選出された入賞作品の中から、さらに最優秀作品を次の範囲内で各1本選出する。
1. 学校教育部門小学校向教材
2.     同    中学校向教材
3.     同    高等学校向教材
4. 社会教育部門家庭生活の向上に資する教材
5.     同   市民生活の向上に資する教材
6. 職能教育部門
7. 児童劇・動画部門
8. 教養部門

5.

(1) 最優秀作品賞
文部科学大臣賞、日本視聴覚教育協会会長賞
(2) 優秀作品賞(最優秀作品を除く入賞作品)
日本視聴覚教育協会会長賞

6.

審査委員
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材 (幼稚園・小学校教職員、教育機関関係者等)
2. 中学校向教材 (中学校教職員、教育機関関係者等)
3. 高等学校向教材 (高等学校教職員、教育機関関係者等)
(2) 社会教育部門 (社会教育主事、関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(3) 職能教育部門 (関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(4) 児童劇・動画部門 (学校・社会教育関係者、学識経験者等)
(5) 教養部門 (社会教育関係者、学識経験者、報道関係者等)

7.

参加方法
本選奨に参加を希望する製作者は、所定の出品申込書(1部)に所要事項を明記の上、作品1本及び解説書(作品の制作意図・内容等)15部を添えて、平成22年6月1日(火)までに事務局宛に申込むこと。
なお、参加作品は、作品預り証(申込時に交付)を持参の上、表彰式終了後1ヶ月以内に引き取ること。(宅急便にて返却を希望する場合は、所定の着払い伝票に記入の上、申込時に提出すること)

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映画申込書(ワード)

8.

参加条件
(1) 本選奨に参加する製作者が、日本視聴覚教育協会の維持会員でない場合は、参加料として維持会費相当分の60,000円を6月1日(火)までに納めるものとする。
(2) 受注作品については、事前にスポンサーの了解をとり参加するものとする。
 
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  教育ビデオ
 
1. 参加部門
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材
(幼稚園・小学校児童向:各教科等に関するビデオ教材)
2. 中学校向教材
(中学校生徒向:各教科等に関するビデオ教材)
3. 高等学校向教材
(高等学校生徒向:各教科等に関するビデオ教材)
(2) 社会教育部門
1. 家庭生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
2. 市民生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
(3) 職能教育部門(参加作品の部門・領域等分類 参照
(4) 動画部門(動画ビデオ)
(5) 教養部門(参加作品の部門・領域等分類 参照

2.

参加資格
(1) 参加作品は、平成21年6月1日から平成22年5月31日までに完成したビデオとする。
(2) 次に該当するビデオは参加することができない。
1. 外国語版及び外国製作の日本語版
2. 市販されないビデオ
3. 上映時間が1時間を著しく超える作品
4. 放送を主目的として製作された作品

3.

参加本数
  1社の参加本数は、最高15本までとし、各部門等(8分野)における参加本数は、それぞれ3本以内とする。

4.

審  査
(1) 審査は、学識経験者、学校・社会・職能教育関係者及び関係機関・団体等の代表者によって審査委員会を構成し、各部門別(学校教育部門については学校段階別)に行う。
(2) 入賞作品の選出は、次の教科、領域別を考慮して行う。
1. 学校教育部門は、幼稚園、小学校、中学校、高等学校の各教科等別
2. 社会教育部門は、家庭生活、市民生活の領域別
3. 職能教育部門は、職能の領域別
4. 教養部門は、文化、科学、産業、記録の別
(3) 上記(2)で選出された入賞作品の中から、さらに最優秀作品を次の範囲内で各1本選出する。
1. 学校教育部門小学校向教材
2.     同    中学校向教材
3.     同    高等学校向教材
4. 社会教育部門家庭生活の向上に資する教材
5.     同    市民生活の向上に資する教材
6. 職能教育部門
7. 動画部門
8. 教養部門

5.

(1) 最優秀作品賞
文部科学大臣賞、日本視聴覚教育協会会長賞
(2) 優秀作品賞(最優秀作品を除く入賞作品)
日本視聴覚教育協会会長賞

6.

審査委員
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材 (幼稚園・小学校教職員、教育機関関係者等)
2. 中学校向教材 (中学校教職員、教育機関関係者等)
3. 高等学校向教材 (高等学校教職員、教育機関関係者等)
(2) 社会教育部門 (社会教育主事、関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(3) 職能教育部門 (関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(4) 動画部門 (学校・社会教育関係者、学識経験者等)
(5) 教養部門 (社会教育関係者、学識経験者、報道関係者等)

7.

参加方法
(1) 参加申込
本選奨に参加を希望する製作者は、所定の出品申込書(1部)に所要事項を明記の上、作品1本及び解説書(作品の制作意図・内容等)15部を添えて、平成22年6月1日(火)までに事務局宛に申込むこと。
(2) 参加作品の出品
1. ビデオの参加は、VHSまたはS−VHSビデオテープとする
2. 参加作品は、作品預り証(申込時に交付)を持参の上、表彰式終了後1ヶ月以内に引き取ること。(宅急便にて返却を希望する場合は、所定の着払い伝票に記入の上、申込時に提出すること)
 
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ビデオ申込書(ワード)

8.

参加条件
(1) 本選奨に参加する製作者が、日本視聴覚教育協会の維持会員でない場合は、参加料として維持会費相当分の60,000円を6月1日(火)までに納めるものとする。
(2) 受注作品については、事前にスポンサーの了解をとり参加するものとする。
 
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  教育DVD
 
1. 参加部門
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材
(幼稚園・小学校児童向:各教科等に関するDVD教材)
2. 中学校向教材
(中学校生徒向:各教科等に関するDVD教材)
3. 高等学校向教材
(高等学校生徒向:各教科等に関するDVD教材)
(2) 社会教育部門
1. 家庭生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
2. 市民生活の向上に資する教材
(参加作品の部門・領域等分類 参照
(3) 職能教育部門(参加作品の部門・領域等分類 参照
(4) 動画部門(動画DVD)
(5) 教養部門(参加作品の部門・領域等分類 参照

2.

参加資格
(1) 参加作品は、平成21年6月1日から平成22年5月31日までに完成したDVDとする。
(2) 次に該当するDVDは参加することができない。
1. 外国語版及び外国製作の日本語版
2. 市販されないDVD
3. 上映時間(本編)が1時間を著しく超える作品
4. コンピュータを介した素材データベース、学習者との対話型教材
5. 同一のDVDに収められている付録映像等が、本編を著しく超える作品
6. 放送を主目的として製作された作品

3.

参加本数
  1社の参加本数は、最高15本までとし、各部門等(8分野)における参加本数は、それぞれ3本以内とする。

4.

審  査
(1) 審査は、学識経験者、学校・社会・職能教育関係者及び関係機関・団体等の代表者によって審査委員会を構成し、各部門別(学校教育部門については学校段階別)に行う。
(2) 入賞作品の選出は、次の教科、領域別を考慮して行う。
1. 学校教育部門は、幼稚園、小学校、中学校、高等学校の各教科等別
2. 社会教育部門は、家庭生活、市民生活の領域別
3. 職能教育部門は、職能の領域別
4. 教養部門は、文化、科学、産業、記録の別
(3) 上記(2)で選出された入賞作品の中から、さらに最優秀作品を次の範囲内で各1本選出する。
1. 学校教育部門小学校向教材
2.     同    中学校向教材
3.     同    高等学校向教材
4. 社会教育部門家庭生活の向上に資する教材
5.     同    市民生活の向上に資する教材
6. 職能教育部門
7. 動画部門
8. 教養部門

5.

(1) 最優秀作品賞
文部科学大臣賞、日本視聴覚教育協会会長賞
(2) 優秀作品賞(最優秀作品を除く入賞作品)
日本視聴覚教育協会会長賞

6.

審査委員
(1) 学校教育部門
1. 小学校向教材 (幼稚園・小学校教職員、教育機関関係者等)
2. 中学校向教材 (中学校教職員、教育機関関係者等)
3. 高等学校向教材 (高等学校教職員、教育機関関係者等)
(2) 社会教育部門 (社会教育主事、関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(3) 職能教育部門 (関係機関・団体関係者、学識経験者等)
(4) 動画部門 (学校・社会教育関係者、学識経験者等)
(5) 教養部門 (社会教育関係者、学識経験者、報道関係者等)

7.

参加方法
(1) 参加申込
本選奨に参加を希望する製作者は、所定の出品申込書(1部)に所要事項を明記の上、作品1本及び解説書(作品の制作意図・内容等)15部を添えて、平成22年6月1日(火)までに事務局宛に申込むこと。
(2) 参加作品の出品
1. DVDの参加は、DVD-Video規格のものとする。
2. DVDの参加にあたっては、あたっては、本編と付録映像をしめす階層を明記したもの(それぞれのチャプターの映像時間を明記・様式任意)を添付すること。
3. 参加作品は、作品預り証(申込時に交付)を持参の上、表彰式終了後1ヶ月以内に引き取ること。(宅急便にて返却を希望する場合は、所定の着払い伝票に記入の上、申込時に提出すること)
 
<ダウンロード>
DVD申込書(ワード)

8.

参加条件
(1) 本選奨に参加する製作者が、日本視聴覚教育協会の維持会員でない場合は、参加料として維持会費相当分の60,000円を6月1日(火)までに納めるものとする。
(2) 受注作品については、事前にスポンサーの了解をとり参加するものとする。
 
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参 加 作 品 の 部 門 ・ 領 域 等 分 類
(学校教育部門、児童劇・動画部門及び動画部門を除く。)
部門

領域

内容
社会教育 家庭生活の向上 家庭生活



家庭教育
家庭の生活設計、家庭の消費生活、家族の人間関係、食生活、食品調理、家庭介護、保健衛生、健康管理、 ・・・等


乳幼児期、少年期、青年期、 ・・・等

市民生活の向上

人生設計

地域社会生活



国民生活



国際性
人生設計、生き方、 ・・・等

自然保護、生活環境改善、交通安全、災害予防、地域開発、地域の保健・福祉、市民意識、社会の連帯、グループ活動、ボランティア、 ・・・等

政治、経済、法律、社会、男女共同参画、高齢化社会、消費者保護、資源、エネルギー、地域環境保全、 ・・・等

国際貢献、国際協力、国際平和、外国人との交流、 ・・・等


職能教育

職業生活一般



職業の知識技術
職場の人間関係、経営と労働、職業倫理、職業と家庭生活、職場の健康・安全、障害者の雇用、就職・転職、 ・・・等

農業、畜産、水産業、工業、商業、現職教育、医療・福祉、科学技術、事務処理、知的所有権、情報処理技術、 ・・・等
教養 文  化


科  学

産  業

記  録
歴史、伝記、伝統工芸、伝統芸能、美術、音楽、演劇、文学、民話、童話・寓話、趣味活動、 ・・・等

自然科学、医学、科学技術、 ・・・等

産業紹介、施設・機関紹介、 ・・・等

風俗習慣、地理、紀行、スポーツ、 ・・・等
 


主 催 財団法人 日本視聴覚教育協会
  
後 援 文部科学省、毎日新聞社(一部交渉中)
  
発 表 平成22年 8月 6日(金) (予定)新聞発表ほか
表彰式 平成22年 9月17日(金) (東京霞が関・東海大学校友会館)
  
参加申込先 財団法人 日本視聴覚教育協会 事務局
  〒105-0001 東京都港区虎ノ門1−19−5 虎ノ門1丁目森ビル
  電話 03-3591-2186 FAX 03-3597-0564




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