日本視聴覚教育協会/協会の沿革・事業概要

協会の沿革
1．昭和3年（1928年）1月21日
全日本活映教育研究会として創設

2．昭和8年（1933年）11月
全日本映画教育研究会と改称

3．昭和18年（1943年）4月5日
映画教育中央会と合併し、財団法人大日本映画教育協会として、
財団法人設立の許可を得た。

4．昭和21年（1946年）10月21日
財団法人大日本映画教育協会が教育映画製作協議会と合併し、
財団法人日本映画教育協会に改組

5．昭和55年（1980年）4月1日
財団法人日本視聴覚教育協会と改称される
（現在に至る）

事業概要
調査研究事業
教育方法改善のための情報収集、調査、研究開発を進めていく事業です。活動の内容としては、ニューメディア教材の研究開発事業、視聴覚教材情報全国システムの運用、ニューメディア研究会、映像教材利用のための研究会開催など、教育に役立つ新しいメディアやシステムについて調査研究し、一般に広める事業を展開しています。

国際交流事業
視聴覚教育に関する国際交流を進めていく事業です。国際機関ＩＣＥＭの正会員として加盟国との交流を行なうほか、国際教育メディア週間、国際研究集会、年次総会へ参加しています。また海外向けの英文資料やニューズレターの発行も行なっています。

普及振興事業
視聴覚教育の普及振興のための行事を行なう事業です。具体的には、教育の近代化展や教育映像祭の開催、視聴覚教育関係の全国大会への協力、全国自作視聴覚教材コンクールの実施など、多くの行事を通して、視聴覚教育の普及振興を図ろうとするものです。

出版広報事業
日本で唯一の視聴覚教育専門誌、月刊「視聴覚教育」を媒体として、広報活動を行なっております。その他の定期刊行物としては、視聴覚センター・ライブラリー一覧、全国視聴覚センター要覧、視聴覚機器ガイドブックなどを刊行しています。

[HOME]　[PAGE TOP]